豪雨災害と自治体

防災・減災を考える

自治体研究社
大阪自治体問題研究所　自治体問題研究所　

• 価格: 1,760円（本体1,600円＋税）
• 発行年月: 2019年01月
• 判型: Ａ５
• ISBN: 9784880376882

内容情報

[BOOKデータベースより]

１　豪雨災害のメカニズム（人間と災害の間合いを地球温暖化はどう変えるか；日本の地質・地形の特質がもたらす西日本豪雨の災害）
２　現場で何がおきていたのか（岡山県　防げたはずの豪雨災害；広島県　全国最多の土砂災害危険地帯で起きた災害；愛媛県　農林水産業と中小企業の被災；兵庫県　神戸市灘区篠原台の盛土開発地の崩壊による土石流被害；京都府　災害時の自治体連携と自治体疲弊）
３　防災・減災のまちづくりへの課題（減災まちづくりと自治体の役割；難避所・避難生活の現状と課題；災害時の公務・公共職場―大阪府の対応をケーススタディとして）

[日販商品データベースより]

毎年のように豪雨災害が猛威を振るっている。その原因・メカニズムを気象学、被害の拡大を地質学から追究し（寺尾徹、田結庄良昭）、2018年の豪雨が各地にどのような災害をもたらしたか、現地からの詳細な報告を収める（磯部作、越智秀二、村田武、山藤篤、小淵港、松岡淳、池田豊）。そして、このような災害に対して自治体はどう対応すればよいのか、防災と減災の視点から問う（室崎益輝、塩崎賢明、有田洋明）。