生産性年次報告 ２０２２

日本生産性本部生産性労働情報センター 東京官書普及
日本生産性本部イノベーション会議　

• 価格: 2,200円（本体2,000円＋税）
• 発行年月: 2023年06月
• 判型: Ａ４
• ISBN: 9784883726042

内容情報

[BOOKデータベースより]

第１部　人材を生かす賃金（イノベーション会議報告）（座談会「人材を生かす賃金制度」；生産性と賃金の論点；「人材を生かす賃金」に関するアンケート調査結果）
第２部　生産性に関する調査、研究レポート（生産性レポート；イノベーション会議；レジャー白書　ほか）
第３部　生産性に関する基礎データ（「労働生産性の国際比較２０２２」；「日本の労働生産性の動向２０２２」；「労働生産性統計（２０２２年１２月実績）」）

[日販商品データベースより]

生産性年次報告 2022 は、「イノベーション会議」の活動を中心に、2022 年度に公表した日本生産性本部の生産性に関わる調査・研究や基礎データを取りまとめたものです。
　「イノベーション会議」は、第１次中期運動目標に掲げた「日本企業の人材戦略の再構築と中核人材の育成」を具現化するため、2019 年９月に立ち上げました。コアメンバーは、森川正之・一橋大学経済研究所教授／経済産業研究所所長、柳川範之・東京大学大学院経済学研究科教授、茨木秀行・亜細亜大学経済学部教授（2022 年〜）です。これまで「日本企業における破壊的イノベーション」や「DX とデジタル人材」をテーマに調査や提言を行ってきました。
　2022 年度は、「人材を生かす賃金制度」をテーマとして、賃金制度・人事制度の課題と解決の方向性について検討を進めました。本報告には、企業の人事担当役員へのアンケート調査結果のほか、コアメンバーによる考察、また、企業の人事責任者、エコノミスト、経営コンサルタントによる座談会を掲載しています。
　国際的に見て低位にある日本の生産性を高めるには、企業がイノベーションを起こす環境づくりが不可欠であり、なかでも重要なのは人材戦略です。人事制度・賃金制度の模索とあわせて、人材への投資によって付加価値を高めることが必要です。日本生産性本部では、これまでも生産性の現状についての豊富なデータを提供してきましたが、人材投資の指標としてもその重要性が増していると感じています。本年次報告が、産業界をはじめとする各界の皆様のお役に立てれば幸いです。