- 生産性年次報告 2022
-
日本生産性本部生産性労働情報センター 東京官書普及
日本生産性本部イノベーション会議- 価格
- 2,200円(本体2,000円+税)
- 発行年月
- 2023年06月
- 判型
- A4
- ISBN
- 9784883726042
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[BOOKデータベースより]
第1部 人材を生かす賃金(イノベーション会議報告)(座談会「人材を生かす賃金制度」;生産性と賃金の論点;「人材を生かす賃金」に関するアンケート調査結果)
[日販商品データベースより]第2部 生産性に関する調査、研究レポート(生産性レポート;イノベーション会議;レジャー白書 ほか)
第3部 生産性に関する基礎データ(「労働生産性の国際比較2022」;「日本の労働生産性の動向2022」;「労働生産性統計(2022年12月実績)」)
生産性年次報告 2022 は、「イノベーション会議」の活動を中心に、2022 年度に公表した日本生産性本部の生産性に関わる調査・研究や基礎データを取りまとめたものです。
「イノベーション会議」は、第1次中期運動目標に掲げた「日本企業の人材戦略の再構築と中核人材の育成」を具現化するため、2019 年9月に立ち上げました。コアメンバーは、森川正之・一橋大学経済研究所教授/経済産業研究所所長、柳川範之・東京大学大学院経済学研究科教授、茨木秀行・亜細亜大学経済学部教授(2022 年〜)です。これまで「日本企業における破壊的イノベーション」や「DX とデジタル人材」をテーマに調査や提言を行ってきました。
2022 年度は、「人材を生かす賃金制度」をテーマとして、賃金制度・人事制度の課題と解決の方向性について検討を進めました。本報告には、企業の人事担当役員へのアンケート調査結果のほか、コアメンバーによる考察、また、企業の人事責任者、エコノミスト、経営コンサルタントによる座談会を掲載しています。
国際的に見て低位にある日本の生産性を高めるには、企業がイノベーションを起こす環境づくりが不可欠であり、なかでも重要なのは人材戦略です。人事制度・賃金制度の模索とあわせて、人材への投資によって付加価値を高めることが必要です。日本生産性本部では、これまでも生産性の現状についての豊富なデータを提供してきましたが、人材投資の指標としてもその重要性が増していると感じています。本年次報告が、産業界をはじめとする各界の皆様のお役に立てれば幸いです。