カーボンニュートラルの経済学

２０５０年への戦略と予測

日経ＢＰＭ（日本経済新聞出版本部） 日経ＢＰマーケティング
小林光　岩田一政　日本経済研究センター　

• 価格: 2,640円（本体2,400円＋税）
• 発行年月: 2021年11月
• 判型: 四六判
• ISBN: 9784532359041

内容情報

[BOOKデータベースより]

排出量ゼロへの挑戦は歴史的ビジネスチャンス。温暖化問題への対応は、世界の指導層の間では「待ったなし」と考えられています。米巨大ＩＴ企業は、サプライチェーン全体を脱炭素にしようとしています。脱炭素を目指さなければ彼らとビジネスができなくなります。本書は、ＤＸ（経済社会のデジタル化）を加速することで脱炭素を実現する変革のシナリオを描いています。デジタル経済への移行は、生産性向上につながるだけでなく、温室効果ガス削減にも貢献し、歴史的ビジネスチャンスにつながる可能性があるのです。

序章　２０５０年―２つの選択
第１章　展望―「実質ゼロ」への道
第２章　構造―産業地図　様変わりも
第３章　戦略―エネルギー需給の現実と未来
第４章　制度―カーボンプライシング（ＣＰ）なくして脱炭素なし
第５章　変容―企業、消費者の役割が変わる
第６章　政策―地球環境で各種規制の統合を
第７章　協調―世界的協力の必要性と可能性
第８章　２１世紀における生命と地球の安全保障
ＣＮ（カーボンニュートラル）キーワード

[日販商品データベースより]

菅義偉首相は2020年10月26日、国会での所信表明演説の中で、日本政府として初めて2050年までに二酸化炭素ネット排出量ゼロ（カーボンニュートラル）にするとの政策目標を表明しました。今年11月に英グラスゴーで開催されるＣＯＰ26（2020年度は開催されず延期）ではさらなるカーボンニュートラルの議論がなされると思われますが、この目標を実現するための経済政策の道筋は日本では明確にはなっていません。
　日本経済研究センターは、人工知能（AI）やあらゆるモノがネットにつながるIoT、ビッグデータが広く深く普及した第４次産業革命後のデジタル経済を想定、2050年度に13年度 比８割削減した場合の経済構造や削減コストを試算しています。現状で想定できるデジタル経済へ全面的に移行すれば、エネルギー消費量は６割減少し、さらに１万円／�d・CO2(t-CO2)の環境税（炭素税）を課税すれば８割削減は可能、との結果が得られています。1.5℃目標の達成には税率を2.1万円超にするほか、脱原発に移行するならば、CO2を地中埋設するCCS（CO2の回収・貯留）が必要になります。デジタル経済への移行が、生産性向上につながる経済改革だけでなく、結果的に温暖化ガス削減にも貢献し、排出量ゼロも可能性があるのです。
　本書は、ここまで日本経済研究センターに蓄積されてきた地球環境問題の知見と長期予測の成果を活用してカーボンニュートラル実現のために必要な制度、政策と企業の選択を明らかにするもの。日経センターでは企業のＤＸなしにはカーボンニュートラル実現は不可能としており、本書は企業にとっても関心が持たれる分析となります。