高付加価値経営にむけた今日的な付加価値概念

日本生産性本部生産性労働情報センター 東京官書普及
日本生産性本部　日本性総合研究センター　

• 価格: 1,650円（本体1,500円＋税）
• 発行年月: 2019年02月
• 判型: Ａ４
• ISBN: 9784883725519

内容情報

[BOOKデータベースより]

１　はじめに
２　新たな付加価値分析の基本理念と目的
補論　全要素生産性（ＴＦＰ）と労働生産性・付加価値概念の関係
３　企業内部での付加価値分析の活用―「付加価値構造マップ」に関する提案
４　企業におけるＣＶＡ経営の活用事例
５　企業外部の利害関係者に向けての付加価値分析の活用―生産性向上と人件費総額開示の視点から
６　企業における付加価値分析の活用事例
７　むすび―ＣＶＡから広がる新たな世界

[日販商品データベースより]

生産性向上は、少子高齢化のなかでも持続的経済成長をはかるため、政府も政策目標として掲げている。一方、企業の生産性を把握するにあたり、従来の財務諸表ベースの付加価値算出方法では、財務データの開示基準の変更などによって、一部企業では計算ができなくなっている。
　
　そこで日本生産性本部では、「新たな付加価値分析に関する研究会（座長：水町一郎・関西大学教授）」を設置し、既存の付加価値計算方法を今日的視点から改めて検証、現在の財務データで算出可能な方法の検討を行った。本書はその報告書である。