[BOOKデータベースより]
人口減少に歯止めがかからず、消滅の可能性がある都市が指摘されるなど、日本衰退の危機感は増す一方だ。生産年齢人口（１５〜６４歳）が減り、経済も下向き、住宅地価格も下がる。現在と同じ住宅地価格を維持するために必要な生産年齢人口は、２０４０年には東京都全体で３９４万人、全国では３６００万人にまでふくらむ。では、７５歳まで働く社会にすればどうなるか？移民をどのくらい入れれば、地価は維持できるのか―？さらには、将来の東京で浮上する街、停滞する街を大胆予測。都市の活力を向上させるための処方箋を考える。
第１章 超高齢社会における地価の下落（現役世代が毎年１００万人減る；２つの東京オリンピックの違い ほか）
第２章 人口と地価の理論（日本に起きた三度の地価上昇；日本全体が夕張市になる！？ ほか）
第３章 生産年齢人口の減少を埋めるのは外国人か高齢者か？（在留外国人の増加；外国人は若い ほか）
第４章 東京主要駅周辺の現状と将来（吉祥寺―「住めない街」に迫り来る二重の危機；北千住―日光街道最初の宿場のにぎわい復活か？ ほか）
特別座談会 不動産価格下落を防ぐ処方箋（島原万丈×清水千弘×三浦展）
現在と同じ住宅地価格を維持するために必要な生産年齢人口は、２０４０年には、全国で３６００万人にまでふくらむ。少子高齢社会のシナリオから、都市の活力を向上させるための処方箋を考える。
この商品をご覧のお客様は、こんな商品もチェックしています。
- 昭和の空き家に住みたい！
-
価格：1,760円（本体1,600円＋税）
【2024年02月発売】
- これからのシェアハウスビジネス
-
価格：1,650円（本体1,500円＋税）
【2014年08月発売】
- 不動産信託受益権売買媒介の基礎［第二種金融商品取引・不動産信託受益権媒介実務入門］
-
価格：2,750円（本体2,500円＋税）
【2025年06月発売】
- ビルオーナーのためのバリューアップビル改修
-
価格：1,760円（本体1,600円＋税）
【2024年05月発売】
- そこが知りたいマンション大規模修繕Ｑ＆Ａ
-
価格：1,980円（本体1,800円＋税）
【2013年07月発売】
のマークが目印です。
不動産経済学、統計学のスペシャリストである麗澤大学の清水千弘氏が、さまざまな観点から日本の地価をシミュレーション。