- 地方テレビ局は生き残れるか
-
地上波デジタル化で揺らぐ「集中排除原則」
- 価格
- 2,090円(本体1,900円+税)
- 発行年月
- 2004年03月
- 判型
- B6
- ISBN
- 9784535583801
この商品をご覧のお客様は、こんな商品もチェックしています。
- 最後のテレビ論
-
価格:1,870円(本体1,700円+税)
【2024年03月発売】
|
ゲスト さん (ログイン) |
|
オンライン書店【ホンヤクラブ】はお好きな本屋での受け取りで送料無料!新刊予約・通販も。本(書籍)、雑誌、漫画(コミック)など在庫も充実
地上波デジタル化で揺らぐ「集中排除原則」
この商品をご覧のお客様は、こんな商品もチェックしています。
価格:1,870円(本体1,700円+税)
【2024年03月発売】
[BOOKデータベースより]
03年12月に開始された地上波デジタル化は、地方テレビ局のみならず、在京キー局にも影響を及ぼさずにはいない。その行き着く先を、アメリカの事例をまじえて予測する。
はじめに 地上波デジタル化の狙いは?
[日販商品データベースより]第1章 地方テレビ局の歴史と現状
第2章 視聴者から見た地方テレビ局
第3章 キー局・準キー局から見た地方テレビ局
第4章 系列地方局の生き残り策
第5章 独立U局の立場と戦略
第6章 米地方テレビ局の実態
第7章 「マスメディア集中排除原則」の見直し
第8章 規制緩和でテレビ局はどうなる?
終章 放送ビッグバンと地方局の将来展望
2003年12月から開始された地上波デジタル化は技術の問題ではない。膨大な設備投資は特に地方局の存立を脅かすばかりではなく、言論の自由にもかかわる。面接調査を踏まえ、日本のテレビ業界の近未来を占う。