人財トランスフォーメーション 日本企業の未来を変える意識・制度・行動の変革

日経ＢＰ 日経ＢＰマーケティング
安部慶喜　柳剛洋　金弘潤一郎　

• 価格: 1,980円（本体1,800円＋税）
• 発行年月: 2023年09月
• 判型: 四六判
• ISBN: 9784296201488

内容情報

[BOOKデータベースより]

『メンバーシップ型』でも『ジョブ型』でもない、２つを超越した人的資本経営の姿がここにある。

第１章　失われた４０年にしないために―日本企業は、本当に「ひとを大切に」してきたのか（３０年続く日本経済の停滞；この３０年に何が起こったのか　ほか）
第２章　過去の慣習でもたらされた戦略なき人事制度―戦後の日本企業の歩みにみる、人事制度の本質的な課題（戦後の日本企業の歩み―そのビジネスモデル・戦略と人財像とは；日本の企業組織が抱える構造的な問題―環境・人財像の変化についていけない！　ほか）
第３章　日本企業が目指すべき人財Ｘ（トランスフォーメーション）（人財Ｘとは？；今、日本で進行中の「ジョブ型」とは？　ほか）
第４章　日本独自の「モデル３．０」を目指す人的資本経営とは―“対談”伊藤邦雄氏（一橋大学ＣＦＯ教育研究センター長、同大学経営管理研究科経営管理専攻名誉教授）（人的資本経営の本質は未来志向であること；人的資本開示の義務化を「経営のレベルアップ」に繋げよ　ほか）
第５章　人財Ｘで日本企業の活力を取り戻せ（経営者は「人財」に思いを馳せよ、思考せよ；日本企業には「変わってはいけない部分もある」　ほか）

[日販商品データベースより]

"『メンバーシップ型』でも『ジョブ型』でもない、
2つを超越した人的資本経営の姿がここにある

90年代初頭のバブル崩壊から始まった長い停滞は、ついに失われた30年となってしまいました。なぜ日本の停滞はこれほど長く続いたのでしょうか。
我々は「ひと」を十分に生かすことができなかったことが、長期停滞の原因と考えています。

DX、SX、新規事業創出、働き方改革…。様々な改革が声高に叫ばれていますが、今、日本企業に本当に必要なのは抜本的な変革です。そしてその変革を実現するうえで最大の課題は「ひと」、つまり ""人財""の変革が不十分なことです。
日本政府は2022年8月に「人的資本可視化指針」を発表しました。そして2023年3月期決算以降は、大手企業4000社を対象に、有価証券報告書に人的資本情報を開示することを義務化します。
但し、この人的資本開示も、表面的KPIとなる可能性が否めません。

では日本企業が新たな成長フェーズに向かうための""人財""の変革とは。

本書では日本特有の雇用環境を踏まえた""人財""の変革、「人財トランスフォーメーション」の進め方を解説します。

＊著者と「伊藤レポート」の伊藤邦雄・一橋大学名誉教授との対談を収録。"