亡びゆく中国の最期の悪あがきから日本をどう守るか

国防秘策としてのプロスペクト理論

徳間書店
兵頭二十八　

• 価格: 2,420円（本体2,200円＋税）
• 発行年月: 2021年12月
• 判型: 四六判
• ISBN: 9784198653996

内容情報

[BOOKデータベースより]

「個人も国家もガッカリしたくない」。行動経済学が教えるこの意思決定モデルを応用すれば、傍若無人な中国のふるまいも明快に予想が可能。２０３０年までに必ず暴発し、自滅するであろう隣国からの被害を最小限にとどめるための防衛論。

第１章　日本帝国を「同時多正面戦争」に誘導した「プロスペクト」は何だったのか（アフガニスタンを「一帯一路」に組み入れようとする中国の狙い；「パキスタン・ルート」のパイプラインの利用価値は下がる？　ほか）
第２章　習近平はなぜ中国の核軍備を劇的に変容させなければならないか（「東風４１」の地下サイロ配備が始まった；中国の沙漠地帯で急激に増え始めた中国のＩＣＢＭ基地　ほか）
第３章　習近平の“多産化政策”が裏目に出れば、わが国に逆転のチャンスがある！（なぜ国防を考えるときに「少子高齢化」が大きな関心事になるか；戦う前から結果が見えた「覇権」のゆくえ　ほか）
第４章　「茫蠡のプロスペクト」を意識した対中制裁―これが人類の悪夢を終わらせる（未知の政治に期待など寄せない中国人；「怒り」のしぶとさは、「喜び」以上？　ほか）

[日販商品データベースより]

２０３０年までに必ず暴発する中国からの被害をいかに最小限にとどめるか？
ノーベル経済学賞を受賞した行動経済学の「人はガッカリしたくない」という意思決定モデルから中国弱体化の秘策を構想する

　国際法を平気で無視して自己の利益をあつかましく要求する中国。しかし彼らの傍若無人な政治体制がそれほど長くは続かないことは、すでに明らかだ。なぜなら「社会の急激な少子高齢化」と「労働力不足」が解除不可能な時限爆弾として必ず中国経済を空洞化させていくからだ。ただし、彼らが限界点に達する２０３０年までに、習近平による最後の悪あがきが顕在化してくる可能性は高いと見なければならない。すでに東風４１大陸間弾道核ミサイルの配備拡大としてその危機は始まっている。この中国の脅威に世界と日本はどう対応すべきか。対中戦略の構築には、ノーベル経済学賞を受賞した行動経済学のプロスペクト理論がきわめて有効であることを著者は強調する。簡単に言えば、人は期待ではなく、「ガッカリしたくない」という基準によって意思決定するという理論だ。まさに中国人民をガッカリさせつつある習近平の独裁こそが中国の弱点であることを論証し、日本を含む西側世界がとるべき中国弱体化のための軍事・経済戦略を提案する。