マクロ実証会計研究

日経ＢＰＭ（日本経済新聞出版本部） 日経ＢＰマーケティング
中野誠　吉永裕登　

• 価格: 2,970円（本体2,700円＋税）
• 発行年月: 2020年06月
• 判型: 四六判
• ISBN: 9784532135010

内容情報

[BOOKデータベースより]

企業データ集約から拓けるフロンティア。「ＧＤＰ予測に役立つか？」「業績格差のマクロ的影響は？」「ファイナンス研究とどう接合する？」―データ分析が可能にする新しい研究領域の世界。

第１章　マクロ実証会計への招待（財務会計研究ってどんな研究？；財務会計研究の主流、実証分析　ほか）
第２章　マクロ経済予測における会計情報の有用性（日本で期待される集約会計情報の活用方法―ＧＤＰ１次速報値と２次速報値の乖離の縮小；法人企業統計調査の結果を発表前に予測できるのか　ほか）
第３章　集約利益と将来のＧＤＰ成長率との関係の源泉はどこにある？（エビデンスベースで議論することの重要性；企業の業績改善の後に増えるのは、消費か投資か　ほか）
第４章　業績格差の特徴とその経済予測への活用（日本企業の利益率の特徴；日米の上場企業に見られる業績格差の傾向　ほか）
第５章　マクロ実証会計研究の展望（マクロ実証会計研究を拡張する方向性；マクロ実証会計研究の拡張方向・その１―既存の発見事項を活用する　ほか）

[日販商品データベースより]

◆本書では「マクロ実証会計研究（Macro-Accounting）」と呼ばれる研究を紹介する。「マクロ実証会計研究」では、個別企業の会計情報をそのまま分析せずに、実証分析に入る時にまず平均や合計等の方法で国内の上場企業すべての会計情報をひとまとめに「集約」する。
例えば、国内の上場企業の利益率を平均すれば、それは国内上場企業全体の経営状態を表す情報となる。上場企業の平均利益率が高まれば、それは上場企業の業績が一般に改善していることを示すからである。また、国内の上場企業の利益率の標準偏差を取れば、それは国内上場企業の業績格差を表す情報となる。
このように企業の会計情報を個別に見るのではなく、一国の上場企業を総体としてとらえる情報を作ることで、会計研究者が財務会計の機能としてあまり想定してこなかった使い方もできるようになる。その代表例が、上場企業の会計情報を用いたマクロ経済研究である。

◆近年、このような国内上場企業の会計情報をひとまとめに集約（aggregate）することで、普段我々が生活する上で感じる身近な疑問に取り組む研究が米国を中心に現れている。「国内の代表的な企業である上場企業の業績が改善すれば、国内の景気は改善するのだろうか」「上場企業の業績が改善すれば、従業員や労働者の賃金、失業率は改善するのだろうか」といった疑問に対する研究である。
こうした研究は、本来マクロ経済学の研究の対象になるものであり、企業ごとの会計情報というミクロデータを扱う会計研究者には、なかなか手が出ない領域であった。しかし、個別企業の会計情報をひとまとめに集約することで、上場企業がどのようにマクロ経済と関連し、またマクロ経済を動かしているのかについて、データを用いて分析できるようになる。

◆本書では主に、こうした会計情報とマクロ経済との関係についての研究を取り扱う。「会計はミクロの世界のお話さ」と考えてきた方には、「会計をマクロの視点から考えることもできるし、面白いですよ」とお伝えしたい。新しいジャンルの実証的な財務会計研究を知りたい方は、ぜひ読み進めていただきたい。