- 未来の年表
-
人口減少日本でこれから起きること
講談社現代新書 2431
- 価格
- 990円(本体900円+税)
- 発行年月
- 2017年06月
- 判型
- 新書
- ISBN
- 9784062884310
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人口減少日本でこれから起きること
講談社現代新書 2431
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[BOOKデータベースより]
2035年、首都圏も高齢者が激増!「日本を救う処方箋」も本書で提言。
第1部 人口減少カレンダー(序 2016年、出生数は100万人を切った;2017年 「おばあちゃん大国」に変化;2018年 国立大学が倒産の危機へ;2019年 IT技術者が不足し始め、技術大国の地位揺らぐ;2020年 女性の2人に1人が50歳以上に ほか)
[日販商品データベースより]第2部 日本を救う10の処方箋―次世代のために、いま取り組むこと(序 小さくとも輝く国になるための第5の選択肢;戦略的に縮む;豊かさを維持する;脱・東京一極集中;少子化対策)
『未来の年表』シリーズ100万部突破!!!
日本が人口減少社会にあることは「常識」。だが、その実態を正確に知る人はどのくらいいるだろうか? 第1部では「人口減少カレンダー」とし、2017年から2065年頃まで、いったい何が起こるのかを、時系列に沿って、かつ体系的に示した。第2部では、第1部で取り上げた問題への対策を「10の処方箋」として、なるべく具体的に提示した。本書は、これからの日本社会・日本経済を真摯に考えるうえでの必読書となる。
<主な内容>
第1部 人口減少カレンダー
2017年 「おばあちゃん大国」に変化
2018年 国立大学が倒産の危機へ
2019年 IT技術者が不足し始め、技術大国の地位揺らぐ
2020年 女性の2人に1人が50歳以上に
2021年 介護離職が大量発生する
2022年 「ひとり暮らし社会」が本格化する
2023年 企業の人件費がピークを迎え、経営を苦しめる
2024年 3人に1人が65歳以上の「超・高齢者大国」へ
2025年 ついに東京都も人口減少へ
2026年 認知症患者が700万人規模に
2027年 輸血用血液が不足する
2030年 百貨店も銀行も老人ホームも地方から消える
2033年 全国の住宅の3戸に1戸が空き家になる
・・・ほか
第2部 日本を救う10の処方箋 ――次世代のために、いま取り組むこと
「高齢者」を削減/24時間社会からの脱却/非居住エリアを明確化/中高年の地方移住推進/第3子以降に1000万円給付
・・・ほか