非財務情報の意思決定有用性

情報利用者による企業価値とサステナビリティの評価
早稲田大学会計研究所・会計研究叢書　第６号

中央経済社 中央経済グループパブリッシング
大鹿智基　

• 価格: 5,170円（本体4,700円＋税）
• 発行年月: 2023年06月
• 判型: Ｂ５
• ISBN: 9784502465710

内容情報

[BOOKデータベースより]

本書は、非財務情報開示の基準化へ向けたプロセスが進んでいる現状を前提に、開示すべき非財務情報の候補について、実証分析を通じて探究することを目的としている。その手がかりとして「ＥＳＧ投資」という用語に着目し、Ｅ（環境）分野の情報として温室効果ガス排出量および関連する活動に関する情報、Ｓ（社会）分野の情報として従業員給与および租税回避の程度に関する情報、そしてＧ（ガバナンス）分野の情報として定時株主総会の活性化、について分析をおこなっている。研究者・大学院生に有益であることはもちろん、開示制度の設計に携わる方々、開示に携わる実務家やその情報を利用する投資家の方々にも示唆が得られるように、分析結果の解釈においてできる限り平易な表現を用いて究明している。

企業価値評価における非財務情報の有用性
第１部　実証分析の準備―非財務情報開示制度の変遷と現状、分析モデル、予備的分析（非財務情報の開示基準の変遷と現状；会計情報の役割、検証モデル、予備的分析）
第２部　Ｅ（環境）に関する非財務情報（温室効果ガス排出量と企業価値；企業の環境対策へのコミットメントと企業価値　ほか）
第３部　Ｓ（社会）に関する非財務情報（従業員関連情報と企業価値；給与水準と企業価値　ほか）
第４部　Ｇ（ガバナンス）に関する非財務情報（定時株主総会の役割と現状；長時間総会を開催した企業の特徴とその後の収益性―１９９０年代の定時株主総会に関する分析　ほか）
本書のまとめと残された課題、そして非財務情報開示の基準化へ向けて