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[BOOKデータベースより]
一七一五年の正徳新例により長崎の支配体制が規定され、その後の寛政改革は幕末に至るまでの長崎と長崎貿易の基本となる規定が制定された重要な改革であった。本書では、一七七〇年代のオランダ船ブルフ号の抜荷事件発覚から、抜荷対策強化を提唱した工藤平助の「報国以言」を紹介するとともに、長崎奉行戸田出雲守の貿易改革から寛政改革に至るまでの過程とその内容を考察し、同時に改革を支える人々の動きと国内外の諸状況を明らかにする。
序章 一八世紀中期までの対外政策の推移と本書の目的
[日販商品データベースより]第1章 近世後期の対外政策の問題点―オランダ人による抜荷と抜荷禁止令
第2章 近世後期の対外政策の指針―工藤平助「報国以言」が与えた影響
第3章 天明中期の貿易改革と長崎奉行着任者の推移―戸田出雲守氏孟の改革とその死去
第4章 寛政改革直前の長崎情勢―末吉摂津守利隆の奉行着任とその政策
第5章 長崎における寛政改革
第6章 官制改革を支えた勘定所官僚―松山惣右衛門(伊予守)直義の果たした役割
第7章 寛政改革以後の対外政策と長崎奉行中川飛騨守忠英
終章 近世後期の対外政策の転換と新たな方向性
国内の鉱物資源の枯渇と流出が深刻化した十八世紀以降、対外貿易を担う長崎は国内経済と幕府財政にも密接に結び付いた。正徳新例がその支配体制を明確に規定し、続く寛政改革は実質的に幕末に至るまでの江戸幕府の対外政策の基本となった改革である。本書では一七七〇年代から一八一〇年代における、長崎奉行戸田出雲守氏孟の貿易改革から松平定信による寛政改革に至るまでの、改革を実行する人々の動きと国内外の歴史的な背景について明らかにする。