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[BOOKデータベースより]
1 非上場株式の評価2
[日販商品データベースより]2 公社債・預貯金等の評価
3 不動産の評価2
4 配偶者居住権の法定評価等
5 小規模宅地等の特例2
6 特定計画山林の特例
7 未分割遺産に対する課税
8 申告・納付
9 納税猶予及び免除
10 納税義務者の特例
◆学習書としてのメリット◆
本書は、独学者でもしっかり学べて確実に合格できる教材づくりをコンセプトに、長年受験講座で指導してきた講師が制作に携わっている学習教材です。
税理士試験(相続税法)の幅広い出題範囲を網羅し、最新の出題傾向・法令等に基づいて作成しているため、最新の税理士試験(相続税法)対策として最適な学習教材となっております。
◆本書のメリット◆
受験生が段階的かつ効率的に学習を進められるよう、『基礎導入編』(2022年8月発刊済み)・『基礎完成編』(2022年9月発刊済み)・『応用編』(本書)の3部構成としております。
本文では側注部分に補足説明を適宜掲載することにより、受験生の疑問を未然に解決するだけではなく、より学習内容の理解を深めることができるよう工夫しております。
また、学習途中において独学から講座受講に変更したい場合でも、スムーズにその切り替えができるよう、受験対策講座の学習カリキュラムの進行にあわせた教材を作成いたしました。
◆本書の学習内容◆
『応用編』は主に前半(Chapter1〜5)で『基礎完成編』で学習した内容となる『非上場株式の評価』について最重要項目の学習を完結したうえで、その他試験対策で重要・応用的な内容を学習し、後半(Chapter6〜10)では理論問題として頻出である『申告・納付』および『納税猶予及び免除』を中心に学習していきます。
また、本書での理解がある程度進んだら、本書の各Chapterに完全対応した別冊の『税理士試験問題集相続税法V応用編【2023年度版】』にある各種問題を解きつつ、理論対策の『税理士試験理論集相続税法【2023年度版】』を並行で学習していくことで、より効果が高まります。
是非、教科書・問題集・理論集を回転して、計算および理論両方の対策を進めていきましょう!
◆旧版(2022年度版)からの改訂について◆
本書は2022年4月1日現在施行されている法令等に基づき作成しており、また最新の出題傾向に応じた本文の加筆・修正を行っております。
2023年度の税理士試験(相続税法)対策として、本書のご利用をお勧めしております。