日本の論点 ２０１５〜１６

プレジデント社
大前研一　

• 価格: 1,760円（本体1,600円＋税）
• 発行年月: 2014年11月
• 判型: Ｂ６
• ISBN: 9784833421058

内容情報

[BOOKデータベースより]

今の日本の最大の論点は約１０００兆円を超える巨大な国家債務である。その他、国際問題、企業経営、サイバー革命…。この一冊で「日本の論点」を整理。

Ａ（オリンピックバブルに騙されてはいけない―日本を活性化できるのは東京の「西高東低」を是正する大規模開発だ；日本の部長の給料はなぜ、世界最低レベルなのか―人事給与システムのダブルスタンダードがクラッシュを引き起こす；「アマゾン」の一人勝ちはなぜ起こるのか―国内四七〇〇万ユーザーを抱えるラインの動員力を利用しない手はない；どこまでも続く「ソニーの一人負け」―躓く理由の一つは、過去の成功体験に引きずられるから；フランス人ＣＯＯ誕生へ！武田薬品工業は成功するか―世界中の製薬会社が苦闘する困難な経営課題が立ちはだかる　ほか）
Ｂ（シリア戦も不可避！？「集団的自衛権」容認の危うさ―アメリカのポチを演じてきた日本は「ＮＯ」と言えない；集団的自衛権、安倍流「普通の国」とは、どんな国か―ありもしない事態を想定して政治家と役人が決めていくことではない；世界から尊敬されるドイツ、警戒される日本―「失われた二〇年」の間にドイツは東の吸収に完全に成功した；お金をムダにしない「ドイツ連邦制」の仕組み―強さの根源は連邦制という統治機構にある；就職に困らないドイツの「一〇歳のハローワーク」―民族的誇りや執念が結実してモノづくり大国が形づくられた　ほか）

[日販商品データベースより]

プレジデント誌で連載している「日本のカラクリ」の１年間の記事から、反響の大きかった稿を加筆修正して再構成。オリンピックバブル、給与格差、集団的自衛権ほか、ビジネスマンが持つべき常識がこの１冊に。