この商品をご覧のお客様は、こんな商品もチェックしています。
- 生涯学習時代の教職論
-
価格:1,760円(本体1,600円+税)
【2018年03月発売】
- オペレーティングシステム
-
価格:2,750円(本体2,500円+税)
【1999年12月発売】
- 家族信託の実務 信託の変更と実務裁判例
-
価格:3,740円(本体3,400円+税)
【2021年11月発売】
- 社会保障学必携 改訂
-
価格:2,420円(本体2,200円+税)
【2016年01月発売】
- 地域と大学の共創まちづくり
-
価格:4,180円(本体3,800円+税)
【2008年11月発売】
[BOOKデータベースより]
「すべての人に生涯学習を」が重要であることはいまやだれもが認めるところである。しかし、それはまた同時に「生涯学習をすべての人に」とするのが実際には無理だといっているのである。ここ5年の間にOECDは教育に関して次の2つの課題に取り組んできた。まずは教育大臣が取り組むべき目標をより具体的に示すこと。そしてその目標がどのようにしたら各国でうまく達成されるのかを示すこと。本書では、これまで行ってきた作業の主要なところをまとめ、その上で将来取り組むべき課題が何かを明らかにした。OECD(経済協力開発機構)から発表される加盟各国の教育政策分析(Educational Policy Analyisis)2001年度版報告書の完訳である。
第1章 すべての人に生涯学習を保障するための政策動向(生涯学習の政策的重要性;各国の事例 ほか)
[日販商品データベースより]第2章 すべての人に生涯学習を:現状調査(各国の現状調査:体系的アプローチ;基礎教育の充実と継続学習 ほか)
第3章 格差の是正:教育訓練利益の平等を目指して(教育的平等への取り組み、今昔;教育到達度の格差はグループ間でどの程度広まっているのか? ほか)
第4章 知識経済体制のための能力(知識革命;知識経済体制に特有の能力とはどのようなものなのだろうか? ほか)
第5章 学校の将来は?(OECDの学校教育に関するシナリオ;結論)
OECD加盟各国の教育政策を紹介するとともに、「すべての人に生涯学習を」という目標実現のため、将来取り組むべき課題は何かを、各国の事例を基に明らかにする。教育関係者必読の書。