- 一橋ビジネスレビュー 63巻3号(2015 WIN.)
-
中国モデルの破壊と創造
- 価格
- 2,200円(本体2,000円+税)
- 発行年月
- 2015年12月
- 判型
- A4
- ISBN
- 9784492820698
[日販商品データベースより]
特集「中国モデルの破壊と創造──彼らの『したたかさ』から何を学ぶべきか」
今、世界が中国経済の動向に注目している。世界の工場、市場として君臨してきた中国経済が、減速の度合いを強めているからである。その行方を案じる見立てや論議も、多くの媒体で取り上げられている。公表される中国統計に対する疑念も、不透明感を増長させている。
世界経済史上、これほど巨大な規模で工場と市場の性格を同時期に兼備した国はほとんどない。それだけに、各国企業の中国依存度は高く、中国経済がくしゃみをすれば、日本企業のみならず、世界各地の無数の企業が風邪をひきかねない。脆くも吹き飛ばされる企業が出てくるかもしれない。先行きを憂い、中国撤退論も囁かれる今日である。
とはいえ、人口では、2100年に6000万人に減少すると見込まれる日本に比べ、中国は10億人の大台を保つと予測される。事業展開の難易度は増すかもしれないが、豊富な事業機会を感じさせるだけの魅力は保ち続けるであろう。であるならば、われわれは、短期的な景気変動に一喜一憂することなく、大局的な見地に立って、中国経済およびビジネスに関する知見と洞察を地道に蓄えていく必要がある。
こうした観点から、今回の特集「中国モデルの破壊と創造」では、第一線の論者を招き、多様な角度、分析レベルで中国経済とビジネスを眺め、刺激的な知見に満ちた最新論文をご寄稿いただいた 。どの論文も、さまざまな経済誌で入り乱れる表層的な楽観論や悲観論とは別次元の透徹した眼で、物事の深層を見つめている。
特集編者は、西口敏宏・一橋大学イノベーション研究センター教授および藤原雅俊・一橋大学大学院商学研究科准教授。主な執筆者は、田中修(日中産学官交流機構特別研究員)、青島矢一(一橋大学イノベーション研究センタ教授)、江鴻(中国社会科学院工業経済研究所助理研究員)、徐航明(日系大手電機メーカー勤務)。
ビジネスケースは、「良品計画」と東京大学発ベンチャーである「モルフォ」を取り上げる。インタビューコーナーには、丹羽宇一郎・元駐中国大使が登場。
この商品をご覧のお客様は、こんな商品もチェックしています。
- 成年後見制度がよくわかる本
-
価格:1,210円(本体1,100円+税)
【2023年10月発売】
- パーパスブランディング
-
価格:2,640円(本体2,400円+税)
【2025年03月発売】
- 機関投資家によるスチュワードシップの実践と展望
-
価格:3,960円(本体3,600円+税)
【2025年04月発売】
- SIGNALS No.01 2025
-
価格:1,800円(本体1,636円+税)
【2024年11月発売】
特集「中国モデルの破壊と創造──彼らの『したたかさ』から何を学ぶべきか」
今、世界が中国経済の動向に注目している。世界の工場、市場として君臨してきた中国経済が、減速の度合いを強めているからである。その行方を案じる見立てや論議も、多くの媒体で取り上げられている。公表される中国統計に対する疑念も、不透明感を増長させている。
世界経済史上、これほど巨大な規模で工場と市場の性格を同時期に兼備した国はほとんどない。それだけに、各国企業の中国依存度は高く、中国経済がくしゃみをすれば、日本企業のみならず、世界各地の無数の企業が風邪をひきかねない。脆くも吹き飛ばされる企業が出てくるかもしれない。先行きを憂い、中国撤退論も囁かれる今日である。
とはいえ、人口では、2100年に6000万人に減少すると見込まれる日本に比べ、中国は10億人の大台を保つと予測される。事業展開の難易度は増すかもしれないが、豊富な事業機会を感じさせるだけの魅力は保ち続けるであろう。であるならば、われわれは、短期的な景気変動に一喜一憂することなく、大局的な見地に立って、中国経済およびビジネスに関する知見と洞察を地道に蓄えていく必要がある。
こうした観点から、今回の特集「中国モデルの破壊と創造」では、第一線の論者を招き、多様な角度、分析レベルで中国経済とビジネスを眺め、刺激的な知見に満ちた最新論文をご寄稿いただいた 。どの論文も、さまざまな経済誌で入り乱れる表層的な楽観論や悲観論とは別次元の透徹した眼で、物事の深層を見つめている。
特集編者は、西口敏宏・一橋大学イノベーション研究センター教授および藤原雅俊・一橋大学大学院商学研究科准教授。主な執筆者は、田中修(日中産学官交流機構特別研究員)、青島矢一(一橋大学イノベーション研究センタ教授)、江鴻(中国社会科学院工業経済研究所助理研究員)、徐航明(日系大手電機メーカー勤務)。
ビジネスケースは、「良品計画」と東京大学発ベンチャーである「モルフォ」を取り上げる。インタビューコーナーには、丹羽宇一郎・元駐中国大使が登場。