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価格：1,528円（本体1,389円＋税）
【2015年10月発売】
価格：607円（本体552円＋税）
【2009年12月発売】
のマークが目印です。
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[BOOKデータベースより]
電気通信利用役務の提供及び特定役務の提供
[日販商品データベースより]非課税資産の輸出等
調整対象固定資産
棚卸資産に係る消費税額の調整
課税期間
納税地
相続があった場合の納税義務の免除の特例
合併があった場合の納税義務の免除の特例
会社分割があった場合の納税義務の免除の特例
合併があった場合の中間申告に係る納付税額の計算
簡易課税制度
資産の譲渡等の時期の特例
国、地方公共団体等に対する特例
特殊論点
信託
届出等
◆学習書としてのメリット◆
本書は、独学者でもしっかり学べて確実に合格できる教材づくりをコンセプトに、長年受験講座で指導してきた講師が制作に携わっている学習教材です。
税理士試験（消費税法）の幅広い出題範囲を網羅し、最新の出題傾向・法令等に基づいて作成しているため、最新の税理士試験（消費税法）対策として最適な学習教材となっております。
◆本書のメリット◆
受験生が段階的かつ効率的に学習を進められるよう、『基礎導入編』（2022年8月発刊済み）・『基礎完成編』（2022年9月発刊済み）・『応用編』（本書）の３部構成としております。
本文では側注部分に補足説明を適宜掲載することにより、受験生の疑問を未然に解決するだけではなく、より学習内容の理解を深めることができるよう工夫しております。
また、学習途中において独学から講座受講に変更したい場合でも、スムーズにその切り替えができるよう、受験対策講座の学習カリキュラムの進行にあわせた教材を作成いたしました。
◆本書の学習内容◆
『応用編』では、『基礎導入編』および『基礎完成編』で学習してきた内容をもとに、主に税理士試験に毎年出題されている特殊論点を学習していきます。
各Sectionでは『計算』『理論』と見出しをつけており、本試験対策として同書および別冊の『税理士試験問題集消費税法Ⅲ応用編【2023年度版】』『税理士試験理論集消費税法【2023年度版】』がリンクするように構成しております。
詳細は本書前付『学習アドバイス』をご参照いただき、一緒に学習を進めていきましょう！
◆旧版（2022年度版）からの改訂について◆
本書は2022年10月1日現在施行されている法令等に基づき作成しており、また最新の出題傾向に応じた本文の加筆・修正を行っております。
2023年度の税理士試験（消費税法）対策として、本書のご利用をお勧めしております。