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価格：3,080円（本体2,800円＋税）
【2021年12月発売】
価格：1,018円（本体925円＋税）
【2014年05月発売】
価格：18,700円（本体17,000円＋税）
【2023年06月発売】
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[BOOKデータベースより]
トヨタ、日産、ホンダ、ソニー、パナソニック、日立、セブン＆アイ、イオン、ファストリ、ニトリ、ファミマ、ローソン、マクドナルド、〓野家、ＪＡＬ、ＡＮＡ、ＪＲ東日本、ＪＲ東海、ＪＲ西日本、フジテレビ…この企業のここがダメ！企業を評価する際に絶対に見ておくべき数字はひとつだけ！１０業界主要企業の最新決算を辛口診断！
１ 日本企業の常識は世界企業の非常識
[日販商品データベースより]２ 奇跡の復興でガラパゴス化した日本の企業
３ イノベーションだ
４ キットカットとネスカフェアンバサダー
５ 共通価値を創造する―ＣＳＶとＳＤＧｓ
６ 経営のプロがいない日本
７ 営業利益率だ
８ 業界の通信簿
注意！ 大企業の現役経営者や経営者OBの方は読まないでください、不愉快になるだけですから。
「失われた30年」で日本の上場企業の時価総額はアメリカの10分の1以下にまで衰退した。国民1人当たりのGDPはG7諸国の中では圧倒的最下位で、平均年収も韓国の後塵を拝している。にもかかわらず、日本の新聞やテレビなどのオールドメディアは忖度なのか、一向に日本企業の体たらくを批判しない。
戦後の日本が繁栄したのは、経営者が優秀だったからではなく、労働者が素晴らしかったからである。しかし、日本の経営者は労働者に報いてこなかった。失われた30年の間、労働者の実質賃金はほとんど上がっていない。
大企業に至っては、日本の年間GDPに匹敵する600兆円超の巨額の内部留保（企業の貯金）を積み上げながら、従業員の賃金は低く抑え、役員報酬だけを増額させている厚顔を許せない。
イノベーションとコーポレートガバナンスを怠り、今日の日本経済の惨状を招いたのは、日本の大企業やその経営者だ。
誰も言わないなら嫌われても自分が言うしかない。
ネスレ日本で同社史上最年少となる30歳で部長に昇格し、キットカットの受験キャンペーンの大成功など10年にわたって同社CEOを務めた筆者が、最新決算を踏まえて日本の主要業界の大手企業を徹底批判する。