この商品をご覧のお客様は、こんな商品もチェックしています。
- 労働組合の基礎
-
価格:2,420円(本体2,200円+税)
【2021年06月発売】
- これからの集団的労使関係を問う
-
価格:2,970円(本体2,700円+税)
【2015年10月発売】
- 人事データ活用の実践ハンドブック
-
価格:2,420円(本体2,200円+税)
【2021年05月発売】
- 最低賃金1500円がつくる仕事と暮らし
-
価格:2,200円(本体2,000円+税)
【2018年10月発売】
[BOOKデータベースより]
本書が提供するものは、この10年ほどの期間に、雇用問題と雇用システムに関わる諸問題について、著者が折りに触れて書きしるしてきた文章の集積である。もちろん、本書の中でも、雇用システムをめぐる様々な問題についての分析を踏まえて、政策的含意を論じている。その中には、具体的な政策提言も含まれている。だが、包括的な政策要綱を論ずるものとはなっていない。にもかかわらず、このような形で本書を世に問うことにしたのは、雇用問題と雇用システムをめぐる議論を社会科学的研究の正常な軌道にのせ、より本格的で包括的な雇用システム改革の議論を促す触媒の役割を果たしうるのではないかと考えたためである。
第1部 雇用システムの歴史的形成(戦後における日本型雇用システムの確立;年功賃金の変遷:年齢か勤続か)
[日販商品データベースより]第2部 バブル崩壊期の雇用問題と雇用システム(バブル崩壊後の日本の雇用変動:雇用は流動化したか;典型的雇用と非典型的雇用:雇用就業形態は多様化したか ほか)
第3部 構造改革期の雇用問題と雇用システム(経済構造改革と雇用問題;石油産業の構造改革と雇用問題)
第4部 金融危機後の雇用問題と雇用システム(金融危機以後の雇用調整;若年雇用問題深刻化の背景)
第5部 雇用システム改革の視座(生活賃金としての年功賃金;解雇法制と雇用システム:労使関係論的考察 ほか)
日本型雇用システムについての「常識のウソ」を批判してその実像を明らかにし、90年代以降の変動をバブル崩壊後の時期、経済構造改革期、金融危機後の時期にわけ分析する。雇用システム改革への新たな視座を提起。