２０３０年日本の針路

デジタル×地方が牽引する

日経ＢＰ 日経ＢＰマーケティング
江川昌史　藤井篤之　

• 価格: 1,760円（本体1,600円＋税）
• 発行年月: 2020年06月
• 判型: 四六判
• ISBN: 9784822288884

内容情報

[BOOKデータベースより]

会津若松市で実証された「成功の方程式」がこの１冊に―ＱｏＬエコノミーの台頭で地方の価値が解き放たれる！

第１章　地方部が抱える深刻な課題―データで見る都市と地方の厳しい現実
第２章　首都圏が抱える一極集中の弊害―東京の未来は意外に「安泰」ではない
第３章　ＡＩ時代の雇用と地方格差―給料が上がる仕事、下がる仕事、消える仕事
第４章　地方活性化に向けた一筋の光明―デジタルで可能になった新しい生き方と価値観
第５章　地方創生を後押しする最新テクノロジー―「ＡＩ」「ＩｏＴ」「ｘＲ」「ブロックチェーン」「５Ｇ」
第６章　地方再興を実現するための７つの提言―地方創生を目指す、すべての人へ
第７章　各都市の価値をどうやって向上させるか―内在価値創出と戦略的連携の具体的方法
第８章　インフラ運営・サービスコストの徹底削減―三重苦を乗り越えるデジタルの知恵
第９章　地方再興の実現に向けた具体策―住民・観光客・企業をいかに誘致するか？
おわりに　地方創生を実現するための最大の課題―人材

[日販商品データベースより]

ＧＤＰからＱｏＬ（クオリティ・オブ・ライフ）へ、価値観の転換で地方はよみがえる
■私たちが今、思考すべきは「ポスト・コロナ（コロナ後）」の世界における新たな価値観や常識だ。これを機に、社会のデジタル化が一層加速し、テレワークや在宅医療、遠隔教育などが定常化すれば、地方社会にとっては大きな恩恵となるだろう。同様に、平常時では一定の時間がかかる「ニュー・ノーマル」へのシフトが、一気に進む可能性もある。（中略）誰もがどこからでも仕事をこなせる社会を経験した後、都市、および職場という「場」の持つ本質的な意味合いとは何なのか。大都市であれ、地方であれ、再考を迫られている。物事の本質的な価値や意味合いの変化と、「ポスト・コロナ」時代の世界のあり方に関して、真剣に検討を始める時が来た。（本書『はじめに』より）
■日本の各地方が、内在的な価値を発掘し、個性を極めていくことは、企業・住民に選ばれ、生き残るために必要な要素の一つだ。人口が減少する中、多様化するニーズに大都市とは異なる独自性で応えられなければ、地方に経済と人の流れを取り戻すことはできない。しかし、「収入ではなく働きがい」「都心ではなく地方」を選ぶＱｏＬエコノミーの台頭の兆しとも言える価値観が生まれてきている。ＧＤＰ的価値が中心だった時代は都市が強かったが、ＱｏＬ的価値を取り入れれば、地方でも十分差別化が可能で、人を呼び込むことができるだろう（第7章『各都市の価値をどうやって向上させるか』より）。