逆転の農業

技術・農地・人の三重苦を超える

日経ＢＰＭ（日本経済新聞出版本部） 日経ＢＰマーケティング
吉田忠則　

• 価格: 1,980円（本体1,800円＋税）
• 発行年月: 2020年01月
• 判型: 四六判
• ISBN: 9784532358389

内容情報

[BOOKデータベースより]

日本農業復活に必要な新発想。再生のカギを握るのは農協、顧客の要求でコメをカスタマイズ、稲作の原点に戻るメガファーム、匠の技を目指すスマート農業、新しい兼業農家の誕生、自立分散型農業の復活、ロボットが働きやすい農場作り、カエル目線のイノベーション、東京に集結する生産者たち、田畑を時代につなぐ新しい就農、農地のサービス業的利用―。常識を覆す現場をルポ。

第１章　再生のカギを握る農協（ランボルギーニを買った脱サラ農家；存在感を増す新たな産地）
第２章　稲作という難題の未来（市場創造で消費減退にあらがう；日本一予約の取れない和食店のコメ；稲作の原点に戻るメガファーム）
第３章　農場で生まれるアグリテック（ロボットが働きやすい農場；農場のパートナーはＡＩ；カエルの目線のイノベーション）
第４章　東京ネオファーマーズの登場（世界を旅する農業者；大産地に立ち向かうヨーロッパ野菜；東京に集結する生産者たち）
第５章　農をその手に取りもどせ（脱サラの生きがい農家たち；被災地から来たおイモのおじちゃん；ニンジャが畑を守る意味）

[日販商品データベースより]

日本の農政が大転換期を迎えています。「プレーヤー」の育成を柱にすえ、農業法人が力をつけ、企業参入が軌道に乗り、農協改革も始まるなどの成果を収めていますが、それでも、農家人口と産出額の減少には歯止めがかからず、生産基盤の弱体化が深刻な問題となって日本の食料問題にのしかかっています。
　なぜうまくいかなかったのか。背景にあるのは「農政のジレンマ」です。戦後農政は米国に配慮しながら、食生活の変化に対応して畜産と果樹を振興しました。指針となったのが、「戦後農政の憲法」の旧農業基本法です。しかし1980年代に牛肉・オレンジの自由化要求で基本法農政は否定され、90年代はウルグアイ・ラウンドで主食のコメも標的になってしまいました。苦境に対応し、農政は競争力強化に傾斜したが、「ブレーキとアクセルを同時に踏む」状態に陥り、今日にいたるのです。
　そこで日本農業が目指すべきは、経営政策から食料政策への転換です。本書は、食料供給力を構成する「技術」「農地」「人」の３つの観点から、日本の農業が抱える課題と可能性を検証し、「過保護」と「自由競争」の狭間をぬうナローパスの道筋を明らかにすることで、未来への処方箋を探ります。
　コンセプトは「逆転の発想」。技術に関しては、環境を高度に制御するスマートアグリを紹介する一方、日本の多くの農場は環境に大きく左右されるアナログ的な状況が将来にわたっても続くため、人の「習熟」に寄り添う形の技術開発が必要になります。
　食料の供給基地である農地保全では、日本の土地利用型農業の代表である稲作を中心に分析。大規模経営が直面するハードルや、疲弊するブランド競争の実態などを伝えます。そのうえで、新たな農地利用の可能性として、田畑のサービス業的な利用の可能性についても論じます。
　最後が「人」。これまでの常識を超えるグローバルな経営者が登場しています。だが実は、戦後の農地解放で生産者が経営感覚のない小規模農家に「解体」される前、日本の農業には経営があった。そして、未来の農業経営者の登場に道を開くためには、後継者を作ることのできなかった既存の農業には限界があり、市民農園などを通して「潜在的な競技人口」を増やすことが必要であることを訴えます。ここで、農地のサービス業的利用という「農地」の問題が、「人」の問題に結びつく。平均年齢が70歳に迫る状況を「危機的」と批判することが多いが、実は70歳になっても続けることができる農業は、日本の超高齢化社会の理想像であることも示されます。