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- 2030中国自動車強国への戦略
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世界を席巻するメガEVメーカーの誕生
日経BPM(日本経済新聞出版本部) 日経BPマーケティング
湯進- 価格
- 1,980円(本体1,800円+税)
- 発行年月
- 2019年10月
- 判型
- B6
- ISBN
- 9784532322984
[BOOKデータベースより]
EV革命で自動車産業のパラダイム転換を企む中国政府。本書を読めば、中国政府の自動車産業政策の変化、CASE、電池・新興EVメーカーの動向など、中国EV革命を俯瞰できる。2030年の中国モビリティ社会に備えて、完成車メーカーや部品メーカーのとるべき戦略がわかる。
序章 誰も語らなかった中国EV革命の背景
第1章 「中国の夢」と自動車強国
第2章 中国の自動車強国入りを阻む足かせ
第3章 EV革命の正体
第4章 破壊者と追随者
第5章 電池をめぐる覇権争い
第6章 中国製自動運転車の脅威
第7章 「世界のEV工場」となる中国
第8章 日本企業はEV革命の荒波を乗り越えられるか
"本書は、中国の自動車強国戦略の実態を解明し、2030年に到来する中国のモビリティ社会のシナリオや日本自動車関連企業のあるべき姿を大胆に議論します。
中国政府は自国の製造強国戦略、「中国製造(メイド・イン・チャイナ)2025」の中で、自動車産業の成長こそが先進国にキャッチアップするためのキーになると位置づけ、「2025年に世界自動車強国入り」する、との目標を掲げています。過去100年にわたり形成されてきた世界の自動車産業構造を変革しようとする中国政府の“戦略""は、電気自動車(EV)を核とする“新エネルギー車革命""で自動車産業のパラダイムを転換させようとする大胆な試みです。それは今後日本の自動車産業界にも甚大な影響を及ぼすこととなります。
安倍晋三首相はG20大阪サミットで来日した中国の習近平国家主席と会談、来春に国賓として習主席の訪日を招請し、習主席も原則としてこれを受け入れました。これは日中関係が「正常な軌道に戻った」ことを表す象徴的な出来事です。現在日本自動車大手3社は中国を最重要市場に位置づけ、EVの生産能力増強に取り組み、これに追随するサプライヤーも中国戦略の策定を急いでいます。いかに中国のEV革命の実態を正確に把握しつつ中国戦略を練るかが、各社喫緊の課題となっているのです。
その一方、昨年来、EV、コネクティッドカーなど次世代モビリティ関連の書籍は多数発売されているものの、中国のEV革命に伴う自動車産業政策の変化、電池・新興EVメーカー、自動運転、スマートシティの動向全体を俯瞰する書籍は皆無です。本書は中国で進められているEV革命の全体像と日本へのインパクトがわかる待望の本です。"