ＭＭＴ現代貨幣理論入門

ＭＯＤＥＲＮ　ＭＯＮＥＹ　ＴＨＥＯＲＹ

東洋経済新報社
Ｌ．ランダル・レイ　島倉原　鈴木正徳　中野剛志　松尾匡　

• 価格: 3,740円（本体3,400円＋税）
• 発行年月: 2019年09月
• 判型: 四六判
• ISBN: 9784492654880

内容情報

[BOOKデータベースより]

マクロ会計の基礎―１つの部門の赤字は、別の部門の黒字に等しい
自国通貨の発行者による支出―租税が貨幣を動かす
国内の貨幣制度―銀行と中央銀行
自国通貨を発行する国における財政オペレーション―政府赤字が非政府部門の貯蓄を創造する
主権国家の租税政策―「悪」に課税せよ、「善」ではなく
現代貨幣理論と為替相場制度の選択―失敗するように設計されたシステム「ユーロ」
主権通貨の金融政策と財政政策―政府は何をすべきか？
「完全雇用と物価安定」のための政策―「就業保証プログラム」という土台
インフレと主権通貨―「紙幣印刷」がハイパーインフレを引き起こすわけではない
結論‐主権通貨のための現代貨幣理論―ＭＭＴの文化的遺伝子

[日販商品データベースより]

第一人者による「バイブル」､待望の邦訳！

アメリカで大論争、国会でも議論白熱。

いち早く日本に紹介した中野剛志氏と、「反緊縮の旗手」松尾匡氏によるダブル解説。

貨幣観を一新！

MMTは、イデオロギーでもなく、願望でもなく、現実なのである。

【MMT（現代貨幣理論）の特徴】
●日本や米国のように「通貨主権」を有する政府は、自国通貨建てで支出する能力に制約はなく、デフォルトを強いられるリスクもない。財政赤字や国債残高を気にするのは無意味である。
●政府にとって、税金は財源ではなく、国債は資金調達手段ではない。政府が先に通貨を支出しない限り、民間部門は税金を納めることも、国債を購入することも論理的に不可能である。税金は所得、国債は金利にはたらきかけ、経済を適正水準に調整するための政策手段である。
●政府は「最後の雇い手」として、希望する人々全員に、一定以上の賃金水準で就業する機会を約束することができる。この「就業保証プログラム」は、「完全雇用と物価安定」という公共目的に資する、強力な経済安定装置である。


【内容紹介】
「財政は赤字が正常で黒字のほうが異常、むしろ、どんどん財政拡大すべき」という、これまでの常識を覆すような「現代貨幣理論」（MMT）。MMTでは「就業保証プログラム」により、完全雇用も可能とされている。
アメリカでは、本書著者のＬ・ランダル・レイをはじめ、次の次の大統領とも言われるオカシオコルテス下院議員やサンダース大統領候補のブレーンを務めたステファニー･ケルトン教授たち「MMT賛成派」と、ノーベル経済学賞受賞の経済学者クルーグマン、元財務長官のサマーズ、FRBのパウエル議長、著名投資家のバフェットたち「MMT批判派」との間で大論争が起こっている。日本でもＮＨＫや新聞などマスコミ報道も増えるなか、日銀の黒田総裁も否定的なコメントを出し、国会では議論が白熱している。
はたして、この理論はいったいどういうものなのか。
ＭＭＴ研究の第一人者、Ｌ・ランダル・レイによる「バイブル」、待望の邦訳。
巻頭と巻末では著書『富国と強兵　地政経済学序説』でMMTをいち早く日本に紹介した中野剛志氏と、「反緊縮」の旗手で「日本のバルファキス」とも言われる松尾匡氏が、理論のポイントやＭＭＴを取り巻く現状や経緯ととともに解説する。