働き方の男女不平等

理論と実証分析

日経ＢＰＭ（日本経済新聞出版本部） 日経ＢＰマーケティング
山口一男　

• 価格: 3,520円（本体3,200円＋税）
• 発行年月: 2017年05月
• 判型: Ａ５
• ISBN: 9784532134716

内容情報

[BOOKデータベースより]

ルービンの因果推論モデルなど最新の分析モデルを駆使。男女の所得や管理職割合の格差、職業分離の実態、ＷＬＢ推進の効果、統計的差別の不合理性などを分析。

第１章　女性活躍推進の遅れと日本的雇用制度―理論的オーバービューと本書の目的
第２章　ホワイトカラー正社員の管理職割合における男女格差の決定要因
第３章　男女の職業分離の要因と結果―見過ごされてきた男女平等への障害
第４章　ホワイトカラー正社員の男女の所得格差―格差を生む約８０％の要因とメカニズムの解明
第５章　企業のワークライフバランス推進と限定正社員制度が男女賃金格差に与える影響
第６章　女性の活躍推進と労働生産性―どのような企業施策がなぜ効果を生むのか
第７章　統計的差別と間接差別―インセンティブ問題再訪
第８章　男女の不平等とその不合理性―分析結果の意味すること

[日販商品データベースより]

◆先進諸国のなかで、日本の男女平等の度合いが最低ランクなのはなぜか? 学歴の男女差が縮まり、企業が両立支援策を推進しても、なぜなかなか効果が現れず、逆に悪化している指標まであるのはなぜか? 日本を代表する社会学者が日本や海外の豊富なデータと最新の統計分析手法をもとに解明する。

◆分析の結果、現在の「働き方改革」や「一億総活躍社会」の取り組みにとっても示唆に富む、次のような事実が明らかになる。
*「女性は離職しやすく、女性への投資は無駄になりやすい」という企業側の思い込みが、女性活用の足かせとなっている。
*労働時間あたりの生産性が高い国ほど女性活躍推進を進めやすいが、長時間労働が根付く日本では進めにくい。
*管理職割合の男女差は、能力からはほとんど説明がつかず、性別や子供の年齢、長時間残業が可能かどうかが決定要因となっている。
*女性の高学歴化が進んでも、低賃金の専門職(保育・介護・教育など)に就く女性が多く、高賃金の専門職(法律職・医師など)になる割合が著しく少ないため、賃金格差が広がることになっている。

◆著者の山口一男氏は、社会学で世界最高峰の位置にあるシカゴ大学で学科長まで務めた、日本人学者としては希有の存在。