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基礎編
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点
法人税の概要課税標準欠損金税額計算減価償却(普通償却)繰延資産等租税公課受取配当等の益金不算入所得税額控除同族会社等給与等寄附金交際費等外国税額控除等消費税額等圧縮記帳資本金等の額と利益積立金額棚卸資産等有価証券等資産の評価損益外貨建取引等貸倒引当金等総合計算問題
本書は2026年度(第76回)税理士試験法人税法対策として、導入部分から中核となる論点まで掲載した問題集となります。 ≪本書の特長≫ 1.別売の教科書と同じ章立てだから一緒に使いやすい! 『税理士試験教科書法人税法T基礎編【2026年度版】』(2025年8月発刊)と同じ章立てになっているため、教科書の学習進度に応じて問題集の該当する問題を解けるように構成しております。 2.標準時間・難易度を意識することで効率よく学習できる! 本試験では適切な時間配分に伴う正確かつスピード感のある解答が求められるため、各問題には標準時間を設定しております。 また、少しずつステップアップできる指標として難易度を2段階で設定しており、学習状況に応じて効率的に問題演習ができる構成となっております。 3.解答解説で詳細の考え方・解答手順を確認できる! 『解答解説編』では問題を正解に導くために必要となる考え方・流れを詳細に掲載しております。 問題を解いて正誤判断するだけではなく、問題を通して身につけたい考え方を学べるようになっております。 ◆『税理士試験』シリーズについて◆ 受験生が段階的かつ効率的に学習を進められるよう、『基礎編』(本書)→『応用編』(2025年12月発刊)の2部で構成しております。 また、税理士試験法人税法の理論対策に特化した理論集を2025年9月に発刊し、計算対策と並行して効率的に理論暗記を進められるようになっております。 おおむね1年間の学習を想定した刊行スケジュールに基づいているため、本シリーズを通して学習することで試験対策として必要となる情報を入手することができます。 なお、本シリーズの各書籍の刊行後、基準の変更や法律の改正があった場合、内容を試験対策に絞ったうえでネットスクール株式会社ホームページ『読者の方へ』にて掲載いたします。 ◆旧版(2025年度版)からの改訂について◆ 本書は書籍構成をリニューアルしたうえで、2025年度までの税制改正による2025年4月1日現在施行の法令等に基づき作成しており、最新の出題傾向に応じた本文の加筆・修正を行っております。 2026年度の税理士試験(法人税法)対策として、本書のご利用をお勧めしております。 ◆本書のご利用にあたって◆ 本書掲載の各問題の答案用紙の一部については、本書発売後にダウンロードサービスを開始いたします。 ネットスクールホームページ『読者の方へ』よりご利用いただけ
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1位
又吉直樹
価格:1,320円(本体1,200円+税)
【2015年03月発売】
一覧を見る
[BOOKデータベースより]
法人税の概要
[日販商品データベースより]課税標準
欠損金
税額計算
減価償却(普通償却)
繰延資産等
租税公課
受取配当等の益金不算入
所得税額控除
同族会社等
給与等
寄附金
交際費等
外国税額控除等
消費税額等
圧縮記帳
資本金等の額と利益積立金額
棚卸資産等
有価証券等
資産の評価損益
外貨建取引等
貸倒引当金等
総合計算問題
本書は2026年度(第76回)税理士試験法人税法対策として、導入部分から中核となる論点まで掲載した問題集となります。
≪本書の特長≫
1.別売の教科書と同じ章立てだから一緒に使いやすい!
『税理士試験教科書法人税法T基礎編【2026年度版】』(2025年8月発刊)と同じ章立てになっているため、教科書の学習進度に応じて問題集の該当する問題を解けるように構成しております。
2.標準時間・難易度を意識することで効率よく学習できる!
本試験では適切な時間配分に伴う正確かつスピード感のある解答が求められるため、各問題には標準時間を設定しております。
また、少しずつステップアップできる指標として難易度を2段階で設定しており、学習状況に応じて効率的に問題演習ができる構成となっております。
3.解答解説で詳細の考え方・解答手順を確認できる!
『解答解説編』では問題を正解に導くために必要となる考え方・流れを詳細に掲載しております。
問題を解いて正誤判断するだけではなく、問題を通して身につけたい考え方を学べるようになっております。
◆『税理士試験』シリーズについて◆
受験生が段階的かつ効率的に学習を進められるよう、『基礎編』(本書)→『応用編』(2025年12月発刊)の2部で構成しております。
また、税理士試験法人税法の理論対策に特化した理論集を2025年9月に発刊し、計算対策と並行して効率的に理論暗記を進められるようになっております。
おおむね1年間の学習を想定した刊行スケジュールに基づいているため、本シリーズを通して学習することで試験対策として必要となる情報を入手することができます。
なお、本シリーズの各書籍の刊行後、基準の変更や法律の改正があった場合、内容を試験対策に絞ったうえでネットスクール株式会社ホームページ『読者の方へ』にて掲載いたします。
◆旧版(2025年度版)からの改訂について◆
本書は書籍構成をリニューアルしたうえで、2025年度までの税制改正による2025年4月1日現在施行の法令等に基づき作成しており、最新の出題傾向に応じた本文の加筆・修正を行っております。
2026年度の税理士試験(法人税法)対策として、本書のご利用をお勧めしております。
◆本書のご利用にあたって◆
本書掲載の各問題の答案用紙の一部については、本書発売後にダウンロードサービスを開始いたします。
ネットスクールホームページ『読者の方へ』よりご利用いただけ