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[BOOKデータベースより]
減価償却(普通償却)
繰延資産等
租税公課
受取配当等の益金不算入
所得税額控除
同族会社等
給与等
寄附金
交際費等
外国税額控除等
消費税額等
圧縮記帳
棚卸資産等
有価証券等
資産の評価損益
外貨建取引等
貸倒引当金等
◆学習書としてのメリット◆
本書は、独学者でもしっかり学べて確実に合格できる教材づくりをコンセプトに、長年受験講座で指導してきた講師が制作に携わっている学習教材です。
税理士試験(法人税法)の幅広い出題範囲を網羅し、最新の出題傾向・法令等に基づいて作成しているため、最新の税理士試験(法人税法)対策として最適な学習教材となっております。
◆本書のメリット◆
受験生が段階的かつ効率的に学習を進められるよう、『基礎導入編』(2022年8月発刊済み)・『基礎完成編』(本書)・『応用編』(2022年12月発刊)の3部構成としております。
本文では側注部分に補足説明を適宜掲載することにより、受験生の疑問を未然に解決するだけではなく、より学習内容の理解を深めることができるよう工夫しております。
また、学習途中において独学から講座受講に変更したい場合でも、スムーズにその切り替えができるよう、受験対策講座の学習カリキュラムの進行にあわせた教材を作成いたしました。
◆本書の学習内容◆
『基礎完成編』では、『基礎導入編』で学習した内容に加えて、主に所得(儲け)金額の計算を行っていきます。
本試験で出題頻度が高い『租税公課』『減価償却』『繰延資産』『寄附金』『給与』『交際費等』について、本書を使って重点的に学習できるように構成しております。
また、本書での理解(=インプット)がある程度進んだら、本書の各Chapterに完全対応した別冊の『税理士試験問題集法人税法U基礎完成編【2023年度版】』にある各種問題を解く(=アウトプット)ことで、より学習効果が高まります。
是非、教科書と問題集を回転して、どんどん学習を進めていきましょう!
◆旧版(2022年度版)からの改訂について◆
本書は2022年度までの税制改正による2023年4月1日現在施行の法令等に基づき作成しており、また最新の出題傾向に応じた本文の加筆・修正を行っております。
2023年度の税理士試験(法人税法)対策として、本書のご利用をお勧めしております。
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